県央地域からは、県央地場産センターと加茂市出身の近藤亨さんが理事長を務めるネパール・ムスタン地域開発協力会（ＭＤＳＡ）、三条鍛冶道場が選ばれた。
地場産センターは、難加工金属材料の機械加工技術の開発、異種材料（ＴｉとＡｌ・Ｍｇ・ステンレス等）の接合に関する研究、チタンの表面硬化処理ならびに研磨技術の開発の３件で、それぞれ５０万円の計１５０万円を受けた。ＭＤＳＡは、ＭＤＳＡ方式による太陽熱利用の高冷地での農作物栽培技術の開発に３００万円。三条鍛冶道場は３０万円を受けた。大学別では、長岡技術大学が４件、新潟大学・大学院・地域共同研究センターが１８件、新潟工科大学が５件、長岡工業高等専門学校が６件の助成を受けた。
同財団が、助成を行うのは、今年度で８回目。昨年度は、４５件、２８１０万円を交付したが、今年度は、申し込みのあった全てに助成金を交付した。
交付式の冒頭、内田理事長は「県内において景気の指数が上がったとはいうが、実感はない。製造業は国内の空洞化が深刻となり、雇用不安も生み出している。これらを打破するためには、新しい技術による新しい商品を生み出していかなければ。国でも、ＩＴ、ナノテクノロジー、環境エネルギーなどの分野を強力に推進することを決定している。ぜひ、皆さまからも県内の工業振興のために、役立ててほしい」と挨拶した。
来賓祝辞では財団理事でもある坂田昌裕地場産センター専務理事が「大変な時代に、助成について真剣に取り組んでいる皆さまに心から感謝申し上げます」と述べた。
引き続き、内田理事長が、出席者一人ひとりに認定証などを手渡し、交付者を代表して、長岡技術科学大学の野口敏彦助教授が「経済状況が厳しい中で助成を頂いた。研究の成果について、社会に還元することは言うまでもなく、少しでも有意義な結果となるべく、それぞれの分野で成果を出せるようにします」と述べた。
式後の講演会では、近藤亨さんに代って出席した須田恭蔵ＭＤＳＡ理事が、近藤さんが７０歳を過ぎてから、ネパールで農業の普及に取り組みだしたいきさつなどについて話した。
（重藤）
