マグネシウム製品開発１２グループが発表
市場に期待 アクションプラン成果報告会
地場産業振興アクションプランの成果発表会が、３月１９日、三条・燕地域リサーチコア、マルチメディアホールで開かれ、会場ぎっしりの１７０人余りが詰め掛けた。
アクションプランは、新潟県が、安価な海外製品との競合、内需の冷え込みなどで苦境に立たされている県内の４地場産地（三条、燕、見附、五泉）を指定し、平成１４年度、産業支援を行ってきたもの。
三条市、燕市は、（財）新潟県県央地域地場産業振興センターが事業主体となり、マグネシウムプロジェクト、ウェブシステム、環境分野産業の３つの事業に取り組んだ。マグネシウム、環境分野については、１５年度も継続が決まっている。
マグネシウムプロジェクトには、１２グループ、５０社が参加。６月に公募、８、９月にようやく開発段階に入り、日程的には厳しいスケジュールだったが、完成度の高い商品が出そろった。
この日は、自動車、インテリア、福祉関連におけるマグネシウム製品の市場調査報告に引き続き、全グループの代表が、開発した製品を紹介しながら、成果を発表した。
製品は、作業工具、医療器具、レジャー、通信機器、介護関連など、幅広い分野にわたる。
ヘルメットを開発したチームでは、ヘルメットに使われる２大素材の樹脂と金属製素材、それぞれの弱点を克服する素材として取り組んだ。
チームリーダーの坂口作弥（株）日本メタルワークス代表は、「樹脂は耐衝撃性に弱く、強度をあげると肉厚になる。金属は強度があるが重量が重くなる。マグネシウムは両方の問題を解消できる」と、開発経緯での工夫、改善点などを説明した。
年内に商品化を目指している、軽量ペンチの開発チームでは、涌井清次㈱涌井製作所専務が、「商品化できる量産体制の整備、コスト、市場性が課題」と継続して開発する意欲を見せた。
各グループの発表の後、出席者から質問も受け付けた。中には具体的な数字を尋ねる内容もあり、新素材への関心の高さがうかがえた。
ほかに、ウェブシステムでは、企業データベースを紹介したほか、システムのデモンストレーションを行い、環境分野産業では、生分解性プラスチック・光触媒の用途開発などの市場調査結果を報告した。
（斎藤）
