寒波で暖房機器後押し、生産性向上、経費削減も奏功
H31年3月期は売上高858億円見込む
 新潟県三条市東新保、潟Rロナ(小林一芳社長)は5月9日、平成30年3月期決算を発表。暖房機器、空調・家電機器、住宅設備機器のそれぞれで売上を伸ばし、経費面でも生産性の向上や経費削減に取り組んだことで増収増益となった。

 同期の連結業績は、売上高が821億1500万円で前期比1・9%増、営業利益が26億3500万円で前期比18・7%増、経常利益が28億7500万円で前期比15・3%増、当期純利益が21億400万円で前期比16・2%増。

 平成31年3月期については、各製品で販売拡大を進めると共に、品質保証体制や原価低減活動の強化、生産・物流面の連動性向上、人財確保と能力開発、効率化などに努めながら、売上高は前期比4・5%増の858億円、営業利益は前期比2・4%増の27億円、経常利益は前期比0・8%増の29億円、当期純利益は前期比0・2%減の21億円を見込む。

 製品種類別に平成30年3月期の売上高と概況、平成31年3月期の取組を見ると、暖房機器の売上高は285億2700万円で前期比3・5%増。主力商品の石油ファンヒーターは、高機能な上位機種をはじめとした幅広いラインアップの販売が好調に推移した。電気暖房機についても、遠赤外線電気暖房機に操作性と視認性を向上させた新モデルを投入したほか、「ヒートショック」予防を訴求した壁掛型遠赤外線暖房機の販売が好調に推移した。年明け以降の全国的な寒波到来も販売の後押しとなり、暖房機器全体で前期を上回った。

 平成31年3月期については、主力商品の石油ファンヒーターの平成29年度の市場規模は、年明け以降の全国的な寒波到来による需要増の影響もあり、約230万台と前年を上回り、平成30年度も同程度と予測。その中で、石油暖房機器並びに遠赤外線電気暖房機における性能向上、機能の充実による商品力の強化を図るとともに、さらなるシェア拡大を目指して販売活動に取り組む。

 空調・家電機器の売上高は、182億9000万円で前期比2・9%増。ルームエアコンはシーズン序盤からの需要に対応し、冷暖房タイプの柔軟な生産・供給を進め、冷房専用タイプやウインドタイプなど特色ある商品の積極的な提案を進めた結果、夏季の需要期のける販売が好調に推移し、空調・家電機器全体で前期を上回った。

 主力商品のルームエアコンの平成29年度の市場規模は、年間を通した需要の拡大や夏季の需要期における猛暑の影響もあり、前年を上回った。除湿機の市場規模は、需要期が空梅雨傾向だったこともあり、前年を下回った。平成30年度については、ルームエアコン、除湿機ともに需要は堅調と予想し、それぞれの製品でお客の暮らしに合わせた特色あるラインアップを取りそろえ、販売拡大に注力し、需要に応じた商品供給に努める。商品力の強化を目指した開発も積極的に取り組む。

 住宅設備機器の売上高は、284億6200万円で前期比2・8%増。主力商品のエコキュートは省エネ・高効率給湯機器のニーズが高まったことによる市場の持ち直しに加え、買い替え需要が顕在化しつつあり、業界トップクラスの省エネ性能のプレミアムタイプが販売を伸ばし、他商品との複合提案を積極的に進めたことで、前期を上回った。石油給湯機のラインアップを拡充したほか、温水ルームヒーターも買い替え需要の取り込みが好調に推移した。アクアエア事業の重点商品である多機能加湿装置「ナノフィール」の販売活動にも積極的に取り組み、住宅整備機器全体で前期を上回った。

 エコキュートの平成29年度の市場規模は、ニーズの高まりや買い替え需要により前年度を上回り、平成30年度も順調に推移すると予想。石油給湯機の市場規模は、引き続き堅調な需要と予想している。エコキュートでは、入浴中の事故予防をサポートする「入浴お知らせ機能」を搭載した新商品の積極的な提案など、シェア拡大を目指した活動を進める。他ヒートポンプ技術を利用した商品との複合提案も引き続き取り組み、売上拡大を図る。石油給湯機は高効率、高付加価値期首の拡販に取り組むとともに、買い替え需要の取り込みを図り、シェア拡大を目指した営業活動に取り組む。アクアエア事業では、重点商品のさらなる拡販を目指し、事業の拡大に向けた商品開発とサービス面の充実・向上を図る。 (石山)



 2018年05月11日本紙掲載
コロナH30年3月期決算増収増益